本日は整骨院の業態のパターンについてお伝えします。

これさえわかれば整骨院のことが少しわかるかと思います。

業態は大きく分けて三つ

A,健康保険適用症状のみ扱う

B,健康保険は償還払いのみ、基本は自費施術

C,症状に合わせて健康保険と自費を使い分ける

となります。

エクストラパターンは追記するかもしれませんし、しないかもしれません。

A、健康保険のみ使うパターン

これがかつての整骨院の形で一番多かったものです。

現在は減少傾向だと思いますが、資料が手に入らなかったので、思いますで終わらせます。

だれか資料プリーズ!

メリットとしては、通院=健康保険なので、非常にわかりやすい

デメリットとしては、健康保険適用外だと通院不能、または不正をするしかない

という感じです。

現代は患者さんの悩みの質が変化したことによって、整骨院のニーズがケガだけではなくなってきたため、このタイプの業態は当面減少していくと思います。

医療制度などが変わった場合は別。

B,健康保険は償還払いのみ、基本は自費施術のパターン

自費メインの治療院がこれに該当します。

償還払いというのは、窓口で患者さんが10割負担をして、自分で請求する制度の事です。

受領委任払い制度というのができて以来、それを使うことが圧倒的に多いので、イメージがないと思いますが、

病院以外はこれが本来の基本形態になります。

注意点としては2点

1、皆さんが自分で請求する必要がある事

2、健康保険の適用かどうか自体は整骨院側の判断による事

です。

整骨院は請求には一切関与しませんが、保険組合からの問い合わせがあれば、施術情報の開示をすることがあります。

その際、保険適用の症状でなければ、当然請求しても通りません(病院も同様です。もちろん病院の方が保険がカバーできる範囲は広いです)。

なので、もし健康保険を使いたい場合は、この症状が適用しているのか、整骨院に必ず聞いてください。

また、請求めんどくさい場合は、請求しなくても構いません。その場合は自費施術を受けた方と同じ扱いになります。

これらの精度を知らないまま、コンサルに言われるがまま自費治療院を開業している人もいるみたいですが、整骨院は鍼灸院をやっている限り、

自費のみの治療院は存在しません

自費のみでやるー医療機関の看板をたたみ、国家資格を一切使用しない(当然見せびらかさない)感じになります。

整骨院や鍼灸院が選べるのは、受領委任払い制度を選択するかのみです。

受領委任払い制度というのは、本来償還払いという、皆さんが10割負担したのち自分で保険組合に差額を請求する制度ですが、整骨院側が一部負担金以外の支出を立て替えて、代わりに請求を行います。

詳しくはこちら

【健康保険】整骨院で健康保険を使うとき、何で謎の紙に名前を書くかご存知ですか?【受領委任払い】

整骨院が選べるのは、

自費移行×

受領委任払いか償還払いか〇

となります。

自費のみでやりたい!という人は

整骨院やめるってことですからね?あーはん?

なので、自費メニューしかない整骨院にかかっても、ぎっくり腰や捻挫などの場合は保険適用になる場合があります。ただし10割負担です

C,症状に合わせて健康保険(受領委任払い制度)と自費を使い分ける

現在の精度を見るに、これがベターな方策だと個人的には考えています。

希望があって、症状が適用のものであれば健康保険を使用し、健康保険に適用しないものには自費を使う(受けるかどうかは皆さんで選択可能です、もちろん)。

これが大まかな形態になるかとおもいます。

まとめ

おおむねこの3タイプの整骨院があり、当院はCのタイプです。

どのタイプの整骨院でも優劣には直接結び付きませんが、Aのタイプは時代にややそぐわないことがあるため、主にC、少し少なめにBって感じかなと。

・保険=三割負担とは限らない

・実は整骨院は窓口10割負担で自分が請求がもともとのルール

・適用かどうかのルールはどれも同じ

投稿者プロフィール

院長
院長けやきの森整骨院 代表
4F整骨院院長
柔道整復師歴10年ちょい(国家資格)
趣味:読書(宮城谷昌光、歴史小説全般)、スポーツ観戦(野球:見るのは20年来広島、見てる時だけ勝てば良い派、サッカー、他メジャースポーツは守備範囲)
ズボンをよく壊す
整骨院のちゃんとした利用と、皆様の役に立つ情報発信に努めます。
たまに雑記も書くよ